女性の中には、
「妊娠中も働きたいんだけど、いつまで働いていいのかな・・・」
というような不安を抱えている方がたくさんいるでしょう。
そこでこの記事では、
・妊娠後はいつまで働くことができるのか
・妊娠中も働き続けるメリットやデメリットは何なのか
・妊娠発覚後も働き続ける際にはどのような事に気を付ければいいのか
ということについて、詳しく解説していきます。
妊娠発覚後も働きたいと考える女性は意外と多い
女性の中には、妊娠発覚後すぐに会社を辞めて、赤ちゃんを迎える準備をする方が多いです。
一方で、妊娠発覚後もしばらくは働き続けて、ある程度お腹が大きくなってきてから会社を辞める方もいます。
後ほど詳しく解説しますが、妊娠発覚後の勤務期間については明確な定めがなく、退職や産休タイミングを自由に決めることができます。
ただ、冒頭でも解説したように、妊娠後は体に様々な変化が起こりますので、
「できるだけ働き続けたい」
と考えている方は、この記事で紹介する内容をしっかりと頭に入れたうえで、自分の体と赤ちゃんの健康を気遣いながら、勤務期間を決めるようにしてください。
妊娠後も働き続けるメリットは？
では次に、妊娠後も働き続けるメリットについて、詳しく解説していきます。
疎外感を軽減できる
妊娠後すぐに会社を辞めた場合、これまで当たり前だと思っていた、
・クラアインとのコミュニケーション
・同僚や後輩、上司とのコミュニケーション
・日々の業務
がなくなりますので、虚無感や孤独感に襲われることもあります。
妊娠後も働き続けることで、社会からの疎外感を軽減できるのです。
収入を途切れさせずに済む
旦那さんの稼ぎだけで生活ができるのであれば全く問題ありませんが、中には、夫婦で力を合わせて生活費を稼いでいる方もいるでしょう。
妊娠後に仕事を辞めてしまうと、その時点で奥さんの収入が途切れてしまいます。
しかし、妊娠後もしばらく働き続けることができれば、できるだけ多くの収入を得られるようになりますので、経済的にも心にも余裕を持った状態で、出産の準備ができるようになるのです。
妊娠後も働き続けるデメリットは
では次に、妊娠後も働き続けるデメリットについて、詳しく解説していきます。
体調が悪くなってしまうこともある
妊娠後は、体が非常にデリケートな状態になります。
ホルモンバランスの乱れによって体調不良を引き起こしてしまうこともありますし、つわりや貧血などの症状に悩まされることもあるでしょう。
仕事中にこのような症状が出てしまった場合、業務に支障が出てしまうこともあるのです。
無理をしながら働き続けてしまうと、妊婦さんの体調が悪化するだけでなく、子どもにまで悪影響を及ぼしてしまう可能性が高くなりますので注意が必要です。
周囲に迷惑をかけてしまうこともある
妊娠後も本人の希望があり、会社側がその意思を認めればしばらくの間は働き続けることができます。
ただ、妊娠をするとこれまで普通にできていたことができなくなります。
たとえば、
・重たい荷物を運ぶ
・長時間の外回り営業
などです。
このような体に負担がかかる行為は、妊婦にとってご法度になりますので、基本的には他の仲間に任せることになります。
また、妊婦さんが職場にいることで、周囲に気を遣わせてしまうケースもあるでしょう。
自分の意思や希望だけを優先するのではなく、会社や仕事仲間のこともしっかりと考えたうえで、仕事を続けるかどうかを判断していかなければなりません。
退職や産休の目安時期は？
妊娠発覚後の退職期間については、法律で決まっているわけではありませんので、妊婦さんの体調さえよければ妊娠9か月の2週目（妊娠33週）まで働き続けることができます。
とはいえ、必ずしもこの期間まで働けるというわけではなく、
・つわりの症状が重い
・貧血で動けなくなる日が多い
・切迫早産などにより、自宅で安静にしている必要がある
というような場合は、産休を取ったり、会社を退職したりということが必要になるケースもあります。
また、
「退職ではなく休職して、産後に復帰したい」
と考えている方もいるでしょう。
そのような方は、産前産後休暇を取得し、この期間が明けてから再度職場復帰することをおすすめします。
労働基準法によって、産前6週間前（多胎妊娠の場合は14週間前）から産前休暇を取れることになっていますので覚えておいてください。
妊娠発覚後も働き続ける場合に覚えておくべき注意点
では次に、妊娠発覚後も会社で働きづ付ける際に覚えておくべき注意点をいくつか紹介していきます。
妊娠はできるだけ早く伝える
妊娠発覚後もできるだけ長く働き続けたいという思いから、上司にギリギリまで相談しない方もいます。
ただ、これは絶対にやめましょう。
妊娠が発覚すると、個人差はありますが、比較的早い段階でつわりや貧血などの症状が起こります。
妊娠を事前に伝えておかないと、後輩や同僚、上司を過度に心配させることになってしまうのです。
頻繁にトイレに行ったり、検診で早退したりするケースも出てきますので、事前に伝えておくことをおすすめします。
妊娠中は通勤時間を変更できることを覚えておく
妊婦さんにとって、満員電車は非常に危険です。
・押される
・突き飛ばされる
・転倒する
というようなリスクがあるため、基本的には通勤ラッシュ鵜を避けて出社しなければなりません。
実は、男女雇用機会均等法第23条によって、妊娠中は通勤時間を変更できると定められています。
中には、罪悪感によって通勤時間の変更を申し出られない方もいますが、赤ちゃんの身に何かあってからでは遅いため、会社から通勤時間の変更を提案してきてくれない場合は、自ら申し出るようにしましょう。
妊娠中は業務内容を変更できることを覚えておく
先ほども解説したように、
・外回り営業
・重たい荷物の搬出入
を行ってはいけません。
これについても、妊娠中は業務内容を変更できるということが、労働基準法第65条で定められています。
罪悪感を感じる必要は一切ありませんので、会社に業務内容の変更を申し出ましょう。
ハイヒールは履かない
ビジネスシーンではハイヒールを履かなければならないと考えている方も多いですが、妊娠中は例外です。
妊娠をするとお腹が出てきますので、ハイヒールを履くことによって転びやすくなったり、足元が見えにくくなったりしてしまいます。
転倒してしまうと、お腹の赤ちゃんに悪影響を与える可能性が高くなりますので、かかと部分が低く、動きやすい靴で通勤するようにしましょう。
体を冷やさないように工夫する
妊娠中は体を冷やしてはいけません。
体が冷えると、
・お腹の張り
・体のむくみ
などが起こりやすくなります。
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特に夏場は、冷房でオフィス内の室温が下がりますので、カーディガンやひざ掛けなどを用意して、体温をキープすることが大切です。
まとめ
体調に問題がない場合は、妊娠発覚後もしばらくの間は働き続けることができます。
ただし、妊娠後は体に様々な変化が現れ、体調不良に陥ってしまうこともあります。
妊娠中に最も優先すべきなのは、仕事ではなく赤ちゃんですので、本当に働き続けるべきなのか、いつまで働き続けるべきなのかということを慎重に考えていくことが大切です。
妊娠後もしばらく働き続けるという選択をした場合は、先ほど紹介した注意点をしっかりと頭に入れながら、細心の注意を払って仕事を行うようにしましょう。
